介護付き有料老人ホームと住宅型有料老人ホームの違いとは？費用・入居条件等を比較！

介護付き有料老人ホームとは

介護付き有料老人ホームは、「特定施設入居者生活介護」の指定を受けている、介護サービスの提供基準を満たした有料老人ホームです。この指定を受けていなければ、「介護付き」と表示することはできません。受け入れ対象は65歳以上の自立レベルの高齢者〜要介護5の高齢者までと、非常に幅広いことが特徴です。

他の種類の有料老人ホームと異なり、介護付き有料老人ホームには介護スタッフが24時間常駐し、排泄・入浴・食事などの身体介護を任せられます。（もちろん洗濯・掃除などの生活支援サービスも提供されています）しかしサービスが充実している半面、他の種類の有料老人ホームと比べると、入居費用が高いことは否めません。

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住宅型有料老人ホームとは

​住宅型有料老人ホームは、食事・洗濯などの生活支援サービスを提供する施設のことで、介護サービスは提供されていません。要支援・要介護の高齢者も入居は可能ですが、基本的には自立して生活できる高齢者を対象としています。
もし​住宅型有料老人ホームに入居後に介護が必要となった場合は、外部の訪問介護事業者・在宅サービス事業所と入居者が個別に契約しなければなりません。​住宅型有料老人ホームそのものに介護職員が在籍しているわけではないため、注意してください。（ただし施設によっては、介護職員・ケアマネジャーが在籍していることもあります）

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介護付き有料老人ホームと住宅型有料老人ホームの違い

それでは、介護付き有料老人ホームと住宅型有料老人ホームの違いについて見ていきましょう。主な違いは次の表のとおりです。

それぞれの違いについて、より詳しく解説します。

【違い1】入居条件の違い

介護付き有料老人ホームと住宅型有料老人ホームの入居条件は、年齢については共通しているものの、その他の条件に差があります。

介護付きは施設によって条件が異なる

実は一口に「介護付き有料老人ホーム」といっても、その種類はさらに次の3つに細分化されます。

●     介護専用型（介護型）：要介護の方

●     混合型：自立・要支援・要介護の方

●     自立型：自立している方

介護専用型の場合、原則として60歳以上または65歳以上の、要介護認定を受けた高齢者しか入居できません。（要支援の認定で入居できる介護専用型施設もあります）一方、混合型の施設は、要支援・要介護の方はもちろん、今は自立して生活できる高齢者も入居できます。そして自立型は、現状では自立している方が対象です。（ただし自立型の施設数は、あまり多くないため注意してください）
今は自立しているとしても、将来的に介護が必要になることがあるかもしれません。そのような場合、混合型・自立型の介護付き有料老人ホームに入居しておけば、要介護になったことを理由に退居させられることはなく安心です。また、多くの介護付き有料老人ホームが、認知症の高齢者の受け入れにも対応しています。

住宅型は一律に定められていない

住宅型有料老人ホームは60歳以上または65歳以上の自立している高齢者、または要介護度が低い高齢者を受け入れ条件としているケースが多いですが、一律に定められているわけではありません。60歳未満の方を受け入れている施設もゼロではなく、たとえば50代のうちから入居できることもあります。
また、住宅型は介護サービスを専門としているわけではないため、介護の必要性が高い高齢者の入居は断られることが多いです。しかし要介護度の基準も施設によって異なるため、個別に確認してみるまで、入居できるかどうかはわかりません。多少の介護は必要なものの、基本的には自立して生活できる場合には、気になる施設に問い合わせてみてください。

【違い2】サービス内容の違い

介護付き有料老人ホームと住宅型有料老人ホームでは、介護サービスの内容に違いがあります。介護が必要となった場合の扱いについて、詳しく見ていきましょう。

介護付きは介護サービスを受けられる

介護付き有料老人ホームで受けられるサービスの例は次のとおりです。

●     食事

●     生活支援

●     健康管理

●     介護サービス

●     リハビリ

●     医療ケア・看護サービス

●     看取り

介護付き有料老人ホームには専門職員が常駐しており、「介護・医療サービス」が受けられることが最大の特徴です。（「食事サービス」「生活支援サービス」「健康管理サービス」は、他の種類の有料老人ホームでも受けられます）
この介護サービスは介護保険の適用範囲内で提供されるため、費用負担も抑えられます。理学療法士（PT）・作業療法士（OT）・言語聴覚士（ST）が在籍している施設なら、リハビリも充実しているでしょう。また、医療ケア（一定範囲の医療行為）を受けられることも介護付き有料老人ホームならではの特徴です。たとえば介護職員は、次のような医療ケアに対応しています。

●     体温測定

●     目薬の点眼

●     服薬の介助

●     ガーゼの交換

●     湿布の貼付

さらに、一部の医療行為を実施するための研修を終えた介護福祉士がいる場合、「口腔内・鼻腔内・気管カニューレ内部の喀痰吸引」「胃ろうなどによる経管栄養」も任せられます。あわせて看護師がいれば、次のような医療行為にも対応してもらえることがポイントです。

●     点滴管理

●     人工呼吸器管理

●     インスリン注射

受けることのできる介護・医療サービスの範囲は、どのような資格者が在籍しているかによって施設ごとに異なります。必要なサポートがある場合は、あらかじめ確認しておきましょう。さらに最近では、看取りまで任せられる施設も登場しており、まさに終の棲家として利用できることも介護付き有料老人ホームの特徴です。

在宅型は介護サービスを受ける場合、外部事業と契約

住宅型有料老人ホームで受けられるサービスの例は次のとおりです。

●     食事

●     生活支援

●     健康管理

自立した方の入居が前提とされてはいるものの、咀嚼能力・嚥下能力が落ちた方には個別メニューを提供してもらうことも可能です。ソフト食（煮たり茹でたりして柔らかくしたメニュー）やきざみ食・ミキサー食など、高齢者向けの献立を用意してもらえます。また、居室の掃除・洗濯などの生活全般を依頼できる点も特徴です。
健康管理については、施設によって任せられる範囲が異なります。そもそも住宅型有料老人ホームは看護職員などの配置が義務付けられておらず、専門スタッフが在籍していない施設も少なくありません。しかし看護師などが在籍している施設もゼロではなく、そのような施設ではインスリン注射などにも対応してもらえます。

また、住宅型有料老人ホームは介護サービスを提供していないため、入居後に介護が必要となった場合は、外部の介護事業者と個別に契約しなければなりません。この点をネックに感じている方も多いでしょう。しかし住宅型有料老人ホームによっては、「居宅介護支援事業所」を併設してるところもあります。そこでケアマネージャーに相談することも可能なため、入居して時間が経ってから介護が必要になったとしても、スムーズに介護サービスの依頼先が見つけられるでしょう。（ただし、すべての住宅型有料老人ホームが「居宅介護支援事業所」を併設しているわけではありません）
なお、施設に入居前から自宅で介護サービスを依頼していた場合、その介護事業者に施設入居後の介護を依頼し続けることも可能です。そして住宅型有料老人ホーム入居後に利用する訪問介護サービスも、介護保険の対象となります。介護サービスの依頼先を自由に選べることも、住宅型有料老人ホームならではのメリットの一つです。

【違い3】費用の違い

介護付き有料老人ホームと住宅型有料老人ホームでは費用にも差があります。それぞれの相場を見ていきましょう。

介護付きの費用相場

介護付き有料老人ホームはサービスが充実している分、入居費用・月額利用料ともに高めに設定されています。

月額利用料は、次の2つに分けられます。

●     介護サービス費

●     生活費（家賃や食費など）

そして契約時にまとめて支払う入居時費用は、数年分の家賃を前払いするものです。支払方法には次の3パターンが存在します。

●     前払金プラン（全額払い）：想定居住期間の家賃を全額支払う。入居後の家賃は発生しない。

●     前払金プラン（一部払い）：想定居住期間の家賃の一部を先に支払う。入居後は、減額された家賃を支払う。

●     0円プラン（月額払い）：入居一時金はかからない。月額費用は正規の生活費を支払う。

入居一時金を多めに支払えば、その分だけ月額利用料を減らせることが特徴です。（ただし入居時費用の有無に関わらず、介護サービス費は必要です）そして月額利用料については、施設の立地、居室の広さ、共有スペースの充実度などによって変動します。

住宅型の費用相場

住宅型有料老人ホームの費用も、入居時費用と月額利用料の2種類に分けられます。

介護付きと同じく、入居時費用の支払い方法は「前払金プラン（全額払い）」「前払金プラン（一部払い）」「0円プラン（月額払い）」の3種類で、前払金が多ければ多いほど、月額利用料は安くなります。
なお、住宅型有料老人ホームの月額利用料の中には、介護サービス費が含まれません。在宅時に訪問介護などを利用する場合と同じく、介護サービスを利用した分だけ追加費用が必要となるため注意してください。利用した介護サービスは介護保険の適用となりますが、利用限度額が決まっていることも覚えておきましょう。居宅サービスの1か月あたりの利用限度額は次のとおりです。

参考：サービスにかかる利用料｜厚生労働省

この限度額の範囲内なら、自己負担割合は1割です。

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【違い4】人員体制の違い

ここまでも少し触れているとおり、介護付き有料老人ホームと住宅型有料老人ホームは人員体制にも違いがあります。それぞれどのようなスタッフ・資格者が配置されているのか、詳しく見ていきましょう。

介護付きの基準

介護付き有料老人ホームの人員体制基準は次のとおりです。

介護・看護職員の人数は介護保険法で「要介護者：介護・看護職員が3：1以上」と定められていますが、これは最低人数であるため、さらに多くのスタッフが在籍していることもあります。手厚い介護サービスを期待する場合は、この基準よりも多くのスタッフがいる施設を選ぶといいでしょう。（ただしスタッフ数が増える分、相場よりも月額利用料が高くなる可能性はあります）

住宅型の基準

住宅型有料老人ホームのみを対象にした人員配置基準は存在しません。ただし厚生労働省は「有料老人ホームの設置運営標準指導指針について」において、有料老人ホームはその呼称にかかわらず次の職員を配置することとしています。

●     管理者

●     生活相談員

●     栄養士

●     調理員

そのためこれら4職種については、住宅型有料老人ホームにも配置されています。そして住宅型有料老人ホームは自立した方の入居を前提としているため、介護・看護職員などの配置義務がありません。ただし施設によっては、介護・看護職員やケアマネジャーなどが在籍していることもあるため、入居を検討している施設ごとに確認してみてください。

【違い5】入居期間の違い

介護付き有料老人ホームと住宅型有料老人ホームは提供サービスの特性上、入居期間にも違いがあります。入居してから後悔しないよう、退居しなければならない状況について知っておきましょう。

介護付きの期間

介護付き有料老人ホームは要介護の高齢者が入居対象であるため、たとえ要介護度が高くなったとしても退居する必要はありません。「看取り」まで任せることができる施設なら、亡くなるまで同じ施設で暮らし続けられます。他の高齢者向け施設と比べても、介護付き有料老人ホームは非常に長期にわたって入居できることが特徴です。

住宅型の期間

住宅型有料老人ホームは自立して生活できる方のための施設です。要介護度が低ければ、外部の介護サービスを利用しながら入居し続けられますが、もし要介護度が高くなると、他の施設へ転居しなければなりません。介護の必要性が高くなってしまい、思ったより短期間しか入居できない可能性があることは覚えておきましょう。

なお、介護が必要になると退居しなければならないとすると、認知症になることを不安に感じる方もいるかもしれません。たしかに自立して生活できないレベルの認知症になった場合は、住宅型有料老人ホームを退居する必要があります。しかし認知症になったからといって、必ずしも退居しなければならないというわけではありません。認知症といっても症状はさまざまであるため、もし少しのサポートがあれば自立して生活できる場合には、住宅型有料老人ホームで暮らし続けられます。

【違い6】設備の違い

介護付き有料老人ホームと住宅型有料老人ホームは設備にも若干の違いがあるため、それぞれ詳しく見ていきましょう。

介護付きの設備

介護付き有料老人ホームでは、上記の他、以下のような設備基準が設けられています。

●     個室の床面積が13㎡以上

●     バリアフリー

●     トイレ・浴室・食堂・機能訓練室を設置

●     緊急時の避難経路の確保

●     介護専用居室は地上に設置

全室個室の施設が増えてはいますが、相部屋（2～4名）や夫婦部屋がある施設もあります。また、温泉付きや医務室、理美容室を設けている場合もあるので、確認しておくとよいでしょう。

住宅型の設備

住宅型有料老人ホームは、個室・相部屋・夫婦部屋と3タイプあり、どのタイプも13㎡以上となっています。食事は、共有スペースにある食堂で一斉に食べる場合が多い傾向です。

娯楽スペースや機能訓練室、理美容室を設置している施設もあり、施設ごとの特色で大きな違いがあります。希望するサービスと設備が整っているか、可能な限り施設見学を行い、比較したり施設に直接問い合わせると安心です。

【違い7】アクティビティの違い

アクティビティは、高齢者にとって非常に重要な要素です。生活にメリハリが出て、脳の活性化や身体機能の維持・向上が期待できるものもあります。介護付き有料老人ホームと住宅型有料老人ホームを比べたときに、施設の種別による大きな差はありません。

しかし、施設の運営会社や施設ごとに、具体的なサービス内容や特色、取り組み方に違いがあります。気になる施設ではどのようなレクリエーションに取り組んでいるのか、また実施頻度などを確認するとよいでしょう。

施設全体で取り組む行事やイベントには、地域住民の協力を得て行うものもあり、にぎやかに開催されます。また、参加される入居者の身体的状況によっても取り組む内容が変わるため、アクティビティが好きな方や、ご希望の趣味活動がある方は、具体的な内容だけでなく、入居後に希望の活動を実施できるか確認することをお勧めします。

その他、施設によって温泉が入り放題の施設や高級ホテルのレストランのような食事、夫婦部屋、ペットと過ごせる居室など特徴はさまざまです。また、特徴のある施設では、その分費用が高くなる傾向にあります。

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介護付きと住宅型どちらも使える費用軽減制度

さて、日本にはさまざまな保険制度がありますが、介護付きと住宅型のどちらでも使える制度は次の2つです。

●     高額介護サービス費

●     高額介護合算療養費

これらを上手に使えば、日々の負担を大きく減らせます。それぞれの制度の費用軽減額や利用条件について見ていきましょう。

高額介護サービス費

介護保険サービス費が高額になってしまったときに使えるのが「高額介護サービス費制度」です。この制度を活用すれば、1か月間の介護保険サービス費の合計額が負担限度を超えた場合、超過分が返ってきます。課税所得で区分された上限額は次のとおりです。

参考：厚生労働省

世帯での上限額となるため、家庭内での利用額を確認してみてください。

高額介護合算療養費

介護費用だけではなく、医療費用も高額になってしまったときに使えるのが「高額介護合算療養費」です。8月1日〜翌年7月31日までの1年間の医療保険・介護保険の自己負担合算額が次の表の上限額を超えた場合、自己負担額が軽減されます。

※介護サービス利用者が世帯内に複数いる場合は31万円

参考：内閣府

介護付き有料老人ホームと住宅型有料老人ホームのメリット

ここまで紹介してきた情報をふまえ、介護付き有料老人ホームと住宅型有料老人ホームのメリットをそれぞれ比べてみましょう。

それぞれのメリットについて、詳しく紹介します。

介護付き有料老人ホームのメリット

サポート体制（介護体制）が手厚く、要介護が高くても入居できることは、介護付き有料老人ホームならではのメリットです。看取りまで対応している施設を選べば亡くなるまで暮らせるため、落ち着いた老後を過ごせるでしょう。また、介護サービス費用が月額利用料に含まれているため、支出を管理しやすいこともメリットの一つです。

住宅型有料老人ホームのメリット

住宅型有料老人ホームは施設の選択肢が多く、希望条件を満たしやすいことが特徴です。イベント・レクリエーションが充実しており、入居後に楽しく過ごせることもメリットだといえるでしょう。人とのコミュニケーションが好きな方には、住宅型有料老人ホームは非常におすすめです。

介護付き有料老人ホームと住宅型有料老人ホームのデメリット

介護付き有料老人ホームと住宅型有料老人ホームには、それぞれ少なからずデメリットも存在します。

それぞれのデメリットについても詳しく解説します。

介護付き有料老人ホームのデメリット

介護付き有料老人ホームはサポート体制が手厚い分、他の施設と比べると費用が高くなりやすいことがデメリットです。介護付き有料老人ホームに入居するためには、入居時に数百万円、月額費用として10〜数十万円がかかります。しかし、同じく要介護度が高い高齢者向けの公的施設である特養・老健なら、初期費用は0円、月額費用も10.0〜15.0万円に抑えられます。これだけの費用差があると、特養・老健へ入居したいと思う方もいるでしょう。（ただし特養・老健は順番待ちが発生していることが多く、スムーズに入居できるとは限りません）

また、選択肢がそれほど多くない中で、亡くなるまで過ごすかもしれない施設を選ぶことになるため、施設選びが難航しやすい点もデメリットだといえるでしょう。スムーズに入居先を決めるためには、各種条件に優先順位を付けてみてください。

住宅型有料老人ホームのデメリット

住宅型有料老人ホームは要介護度が重いと入居できず、さらに入居後に要介護度が重くなると退居しなければならないことが最大のデメリットです。もし長期にわたって同じ施設に暮らし続けたいと考えている場合には、介護付きを選んだほうがいいでしょう。
また、軽度の介護が必要となった場合、外部のサービス事業者と別途契約しなければならないこともデメリットだといえるでしょう。介護サービスを探すことに負担を感じる方は、「居宅介護支援事業所」を併設している施設を選んでみてください。
さらに、受けるサービスを減らせば節約しやすいものの、オプションを加えすぎると月額利用料が高くなってしまうことも住宅型有料老人ホームに入居する際には注意しなければなりません。毎月の予算をしっかりと決めておき、本当に必要なサービスだけを加えるようにしてみてください。

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まとめ

介護付き有料老人ホームと住宅型有料老人ホームには違いもありますが、どちらも一人での暮らしが難しい高齢者が安心して過ごせる施設であることに変わりはありません。基本的には自立して生活できているなら住宅型有料老人ホームを、介護が必要な介護付き有料老人ホームを選ぶことになりますが、どちらの種別を選ぶとしてもまずは体験入居をしてみて、施設の雰囲気やスタッフの対応などを確認してみてください。

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