グループホームと有料老人ホームの違いとは?入居条件や費用、認知症対応可否を比較
グループホームと有料老人ホームはどちらも高齢者向けの施設ですが、入居条件や費用、認知症対応可否が異なることをご存知でしょうか。この記事ではグループホームと有料老人ホームの違いについて詳しく解説するので、どちらの施設が向いているのか知りたい方はぜひ参考にしてみてください。認知症の方の入居先を探している場合、とくに役立つ情報です。

グループホームと有料老人ホームの違い
まずはグループホームと有料老人ホームの特徴を、表で比較してみましょう。
比較項目 | グループホーム | 有料老人ホーム |
施設の目的 | 認知症高齢者の日常生活の支援・認知機能の維持向上 | 高齢者の心身の健康維持・安定した生活 |
入居条件 | 65歳以上 要支援2以上 認知症の診断を受けている グループホーム所在地に住民票がある 共同生活が送れる | 自立~介護が必要な高齢者 (施設種別によって異なる) |
運営機関 | 株式会社・社会福祉法人など | |
初期費用 | 0~15.4万円 | 介護型0~630万円 住宅型:0~46.0万円 健康型:0~1億円 |
月額費用 | 12.4~19.7万円 | 介護型:15.0~35.1万円 住宅型:13.4~31.5万円 健康型:10.0~40.0万円 |
認知症対策 | ◎ | △ |
生活支援サービス | 食事の提供、家事(洗濯・掃除など)、健康管理などのサービスを受けられる ※認知症対策として、自分でできることは自分で行う | 食事の提供、家事(洗濯・掃除など)、健康管理などのサービスを受けられる |
介護サービス | 施設から受けられる | 介護型:施設から受けられる 住宅型・健康型:入居者本人が外部の居宅サービス事業者と契約する |
医療サービス | 緊急時には提携医療機関と連携して初期対応 | |
居室 | 最低居室面積7.43㎡ | 最低居室面積13㎡ |
自由度 | 施設の方針にある程度従う必要がある | |
入居難易度 | 定員が少ないため即入居は難しい | 施設種別にもよるが、施設数が多いため入居難易度は高くない |
それぞれの施設ごとの特徴について、さらに詳しく紹介します。
グループホームは認知症の方に適した施設
グループホームは認知症の方が入居する少人数制ユニット型施設のことで、「認知症対応型共同生活介護施設」とも呼ばれます。その名のとおり、5〜9人の認知症患者が1つのユニットとなり、共同生活を送ることが特徴です。
施設スタッフからただ介護サービスを受けるのではなく、自分でできることは自分で行い、それぞれの入居者が役割を持って生活することで、認知症の進行を緩やかにする効果が期待できます。ただし入居要件が多く、誰でも入居できるわけではありません。(詳しい要件は後ほど詳しく解説します)
有料老人ホームは種類によって内容が異なる
有料老人ホームとは、以下のいずれか(または複数)のサービスを提供している高齢者向け施設のことです。
● 食事の提供
● 介護の提供(入浴・排泄・食事など)
● 家事の供与(洗濯・掃除など)
● 健康管理
有料老人ホームについては下記記事でも詳しく紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。
なお、一口に有料老人ホームといっても、提供するサービス内容によって「介護付き有料老人ホーム」「住宅型有料老人ホーム」「健康型有料老人ホーム」の3種類に分けられます。それぞれの施設ごとの特徴も見ていきましょう。
介護付き有料老人ホーム
有料老人ホームの中でも、介護保険制度の「特定施設入居者生活介護」の指定を受けている施設は介護付き有料老人ホームに分類されます。食事や掃除などの生活支援、レクリエーションなどはもちろん、施設として介護サービスを提供していることが特徴です。要介護度の高い方も入居でき、看取りに対応している施設も少なくありません。また、認知症患者も比較的受け入れてもらいやすいです。
住宅型有料老人ホーム
食事・洗濯・掃除といった生活支援サービスを中心に提供しているのが住宅型有料老人ホームです。基本的には自立した高齢者を対象としており、施設としては介護サービスを提供していません。ただし入居者が個別に外部の居宅介護サービス事業所と契約することは可能です。
そのため要支援・要介護(軽度)の方も、居宅サービスを受ければ住宅型有料老人ホームで暮らせます。ただし認知症患者の受入可否は施設によって異なるため、あらかじめ確認してみてください。
健康型有料老人ホーム
健康型有料老人ホームは、元気で自立した高齢者を対象とした施設です。食事や家事などのサポートは受けられますが、自分のことは基本的にすべて自分で行います。要支援・要介護(軽度)となった場合、外部の事業者から居宅サービスを受けることは可能ですが、あまりにも要介護度が高くなった場合は退去を求められる点は覚えておきましょう。また、認知症患者は受け入れてもらえない可能性が高く、入居後に認知症になった場合も退去を求められるケースが多いです。
グループホームと有料老人ホームの入居条件の違い
グループホームと有料老人ホームは、入居条件にさまざまな違いがあります。
グループホーム | 有料老人ホーム | ||
介護付き | 住宅型 | 健康型 | |
65歳以上 要支援2以上 認知症の診断を受けている グループホーム所在地に住民票がある 共同生活が送れる | 原則65歳以上 | 原則60歳以上 | 60歳以上で自立した生活を送れる人 |
グループホームは「65歳以上で認知症の診断を受けている方」
グループホームの入居条件は多岐にわたり、次のすべてを満たす必要があります。
● 65歳以上
● 要支援2以上
● 認知症の診断を受けている
● グループホーム所在地に住民票がある
● 共同生活が送れる
65歳以上で認知症の診断を受けており、要支援2以上と認定されていることが前提です。さらにグループホームは介護保険制度上「地域密着型サービス」と位置付けられているため、原則として施設のある市町村に住民票のある方しか入居できません。また、認知症患者同士で共同生活を送る特性上、暴力行為などが見られる方も入居を断られる可能性があります。
有料老人ホームの入居条件は種類により異なる
有料老人ホームの入居条件は種類により異なります。
介護付きは「原則65歳以上」
介護付き有料老人ホームは、原則として65歳以上の高齢者を対象としています。また、自立した方はもちろん、要支援・要介護認定を受けている方も入居可能です。認知症患者の受入可否は施設によって異なりますが、暴力行為などが見られなければ受け入れてもらえるでしょう。
住宅型は「原則60歳以上」
住宅型有料老人ホームは原則として60歳以上のある程度自立した高齢者を対象としています。要支援〜要介護2と認定されていても、居宅サービスの利用を前提に入居できる可能性が高いです。要介護3以上は施設によって受入可否が異なりますが、最近は要介護度の高い方を受け入れる住宅型有料老人ホームも増えてきているため、一度施設に確認してみてください。
健康型は「60歳以上で自立した生活を送れる人」
健康型有料老人ホームは、60歳以上で自立した生活を送れる人を対象としています。要支援認定を受けている場合も入居できる可能性がありますが、要介護1以上となると施設によっては断られるかもしれません。また、健康型有料老人ホームは利用料が高めなため、収入・資産要件が設けられていることもあります。
グループホームと有料老人ホームのサービス内容の違い
グループホームと有料老人ホームでは、サービス内容にもいくつか差があります。
グループホーム | 有料老人ホーム | ||
介護付き | 住宅型 | 健康型 | |
食事提供 生活支援 レクリエーション 食事・入浴・排泄などの日常生活介護 ※認知症に特化 | 食事提供 レクリエーション 食事・入浴・排泄などの日常生活介護 一定の医療ケア | 食事提供 生活支援 レクリエーション |
それぞれ詳しく見ていきましょう。
グループホームは医療職員の配置義務はない
グループホームでは施設から食事が提供され、食事・入浴・排泄などの日常生活介護やレクリエーションなどのサービスも受けられます。全般的に認知症の方に特化している点が特徴です。また、認知症の進行を緩やかにするために、自分でできることは入居者自身が行います。
ただし医療職員の配置義務はないため、医療的ケアを受けることはできません。胃ろうや点滴などが必要な場合、グループホームへの入居は難しいでしょう。
有料老人ホームは種類によってサービス内容が異なる
有料老人ホームには3つの種類がありますが、いずれの施設でも食事は提供してもらえます。また、入居者が楽しめるレクリエーションが催されることも共通点です。ただし住宅型・健康型有料老人ホームでは、これらサービスしか提供されません。身体介護などを受けたい場合は、外部事業者と個別に契約してサービスを受ける必要があります。
一方、介護付き有料老人ホームでは身体介護サービスも施設スタッフから受けられます。さらに介護付き有料老人ホームは看護師の配置が義務付けられているため、一定の医療ケアを受けられる点も特徴です。胃ろうや点滴、インスリン注射などが必要な場合は、介護付き有料老人ホームを選びましょう。
グループホームと有料老人ホームの費用の違い
グループホームと有料老人ホームを利用するにあたって必要な費用についても比べてみましょう。
比較項目 | グループホーム | 有料老人ホーム | ||
介護付き | 住宅型 | 健康型 | ||
初期費用 | 0~15.4万円 | 0~630万円 | 0~46.0万円 | 0~1億円 |
月額費用 | 12.4~19.7万円 | 15.0~35.1万円 | 13.4~31.5万円 | 10.0~40.0万円 |
初期費用と月額費用が異なる
グループホームと有料老人ホームは、どちらも初期費用と月額費用がかかります。初期費用は、入居手数料や前払い家賃としての性質を持つ費用です。入居手数料相当額は初期償却されますが、残額は想定入居期間に応じて償却されます。償却期間内に退去した場合には、残額が返還されることを覚えておきましょう。なお、最近は入居者の負担を減らす観点から、初期費用を0円とする施設も珍しくありません。
一方、月額費用には、食費・サービス利用料・家賃などが含まれます。初期費用が0円の施設は、月額費用が少し割高であるケースが多いです。これら費用の性質は、グループホームでも有料老人ホームでも変わりません。ただし有料老人ホームと比べると、グループホームのほうが費用相場が安いです。
追加費用は、グループホームも有料老人ホームも事前確認が必要
各施設ごとに通常提供されているサービスについては、上記で紹介した月額費用内で受けられます。しかし、それ以外のサービスを受ける場合には、グループホームでも有料老人ホームでも追加費用がかかる可能性があるため注意してください。
たとえば、住宅型有料老人ホームや健康型有料老人ホームで介護サービスを受けたい場合、外部の居宅サービス事業者に別途費用を支払う必要があります。グループホームや介護付き有料老人ホームでは月額費用内で介護サービスを受けられますが、次のような対応を求める場合は追加費用がかかるケースが多いです。
● 夜間対応
● 医療機関との特別な連携
● 看取り対応
月額費用とは別に必要な費用がないか、あらかじめ確認しておきましょう。
グループホームと有料老人ホームの人員配置基準の違い
グループホームと有料老人ホームでは、人員配置基準にも違いがあります。
グループホーム | 有料老人ホーム | |
介護付き | 住宅型 | 健康型 |
● 管理者:1人(3年以上認知症の介護従事経験があり、厚生労働大臣が定める研修を修了した者。常勤専従しなければならない) ● ケアマネジャー(計画作成担当者):ユニットごとに1人 (ユニット間の兼務不可。最低1人は介護支援専門員) ● 介護従業者:日中は利用者3名あたり1人(常勤換算)。夜間はユニットごとに1人 | 特定施設入居者生活介護の人員配置基準 ● 管理者:1人(兼務可) ● 生活相談員:要介護者等100名あたり1人以上 ● 介護・看護職員:要介護者3名あたり1人以上 ● 看護師:入居者30名に対して1人 ● 機能訓練指導員:1人以上(兼務可) ● ケアマネジャー(計画作成担当者):要介護者等100名あたり介護支援専門員1人以上 | 以下の職員を施設の提供サービスに応じた人数配置 ● 管理者 ● 生活相談員 ● 栄養士 ● 調理員 (具体的な人員配置基準なし) |
グループホームは「入居者3名に対して1名以上の介護職員配置」
グループホームでは、入居者3名に対して1名以上の介護職員配置が定められています。認知症の研修や資格を取得した職員が配置されているため、認知症に専門の職員が配置されています。
また、ユニットごとに計画作成者が配置されているので、生活の課題や日々の相談をするとよいでしょう。看護師の配置に定めがないので、看護師はいない場合がほとんどです。
有料老人ホームは「要介護者3名に対して1名の介護職員の配置」
有料老人ホームの中でも、介護付き有料老人ホームは、要介護者3名に対して1名の介護職員の配置と定められています。また、入居者30名に対して1人の看護師の配置が定められているので、医療ケアが必要な場合も安心です。
その他の有料老人ホームでは、職員配置が必要数となっており、施設ごとに異なるので注意しましょう。
グループホームと有料老人ホームの居室・設備の違い
グループホームと有料老人ホームは、それぞれ居室・設備の基準にも違いがあります。
比較項目 | グループホーム | 有料老人ホーム |
居室 | 7.43㎡以上 原則個室 | 13㎡以上(条件を満たせば18㎡以上) 個室が中心だが夫婦部屋などもある |
その他の設備 | 居間、食堂、台所、浴室など | 食堂、医務室または健康管理室、看護・介護職員室、機能訓練室、談話室または応接室、洗濯室、汚物処理室、健康・生きがい施設など |
どちらの施設も基本的には個室ですが、最低面積やその他の設備に違いがあります。それぞれの施設の特徴について、詳しく見ていきましょう。
グループホームは少人数制のユニット型居室
グループホームは認知症患者が共同生活を送る施設であるため、各ユニットごとに居室が設けられています。居室は原則として個室で、居間・食堂・台所・浴室などはユニットで共同利用している施設が多いです。共同利用する設備も多いため、最低居室面積は7.43㎡(約4.5畳)以上と、有料老人ホームと比べると少し狭いことも知っておきましょう。
なお、この最低面積は、収納スペースなどを除いた面積です。居室ごとにしっかり収納スペースも確保されているため、約4.5畳だからといって狭苦しく感じることはないでしょう。
有料老人ホームは個室が中心
有料老人ホームも基本的には個室が中心ですが、施設によっては夫婦で暮らせる2人部屋を用意していることもあります。トイレや洗面所、浴室なども居室内に備わっているケースが多く、最低居室面積は13㎡(約8畳)以上とグループホームより広いことが特徴です。
ただし、必ずしも居室内に浴室などが備わっているとは限りません。施設によっては、水回り設備が各階ごとの共用スペースに設置されていることもあります。プライバシーを確保したいと考えている場合には、あらかじめ水回り設備の設置状況を確認してきましょう。
また、有料老人ホームでは次の設備の設置も義務付けられています。
● 食堂
● 医務室または健康管理室
● 看護・介護職員室
● 機能訓練室
● 談話室または応接室
● 洗濯室
● 汚物処理室
● 健康・生きがい施設など(スポーツやレクリエーションを目的とした施設、図書室など)
とくに、どのような健康・生きがい施設が設置されているかは施設によって大きく異なるため、入居前に確認してみてください。
グループホームと有料老人ホームはどちらがおすすめ?
さて、ここまで紹介したポイントをふまえ、グループホームと有料老人ホームのどちらに入居すべきか迷っている方もいるのではないでしょうか。グループホームへの入居を検討しているということは『認知症』と診断されているため、健康型有料老人ホームへの入居は難しいでしょう。そのため入居先の選択肢は「グループホーム」「介護付き有料老人ホーム」「住宅型有料老人ホーム」のいずれかです。それぞれの施設のメリット・デメリットについて比べてみましょう。
比較項目 | グループホーム | 有料老人ホーム | |
介護付き | 住宅型 | ||
メリット | ● 専門的な認知症ケアを受けられる ● 少人数制かつ家庭的な環境で生活できる ● 認知症に理解のあるスタッフが多い ● 初期費用・月額費用が低水準 | ● 介護サービスが充実している ● 食事・清掃・洗濯などの生活支援が手厚い ● 看護師がいるため医療対応も期待できる | ● 比較的自由度が高く自分のペースで生活できる ● 必要な介護サービスだけを自由に選んで利用できる ● 要支援・要介護認定を受けていなくても入居できる |
デメリット | ● 「認知症の診断+要支援2以上」の条件を満たさないと入居できない ● 原則として施設のある市区町村の住民のみが対象 ● 医療的ケアには対応できない | ● 月額費用が高め ● サービスが手厚い反面、本人の「できること」が減る可能性がある ● 施設規模が大きく個別対応には限界がある | ● 認知症の程度が重くなると対応が難しい ● 介護サービスが別契約のため費用がかさむ ● スタッフが24時間常駐していない施設もある |
これらのメリット・デメリットをふまえ、それぞれの施設がどのような方に向いているのか紹介します。
グループホームは認知症ケアを受けたい方におすすめ
グループホームは認知症に特化した施設であり、認知症に理解のあるスタッフが多いため、専門的な認知症ケアを受けられる点が特徴です。生活支援・介護サービスを受けることもできますが、あくまでも自分でできることは入居者自身で対応するため、認知症の進行を遅らせる効果が期待できます。また、少人数制かつ家庭的な環境で生活するため他者との関わりを築きやすく、入居者が生きがいを持ちやすい点もメリットといえるでしょう。
ただしグループホームには「認知症の診断+要支援2以上」の条件を満たさないと入居できません。また、原則として施設のある市区町村の住民のみが対象であるため、施設の選択肢が少ない点はデメリットといえるでしょう。また、看護師や医師が在籍しているわけではないため、医療的ケアにも対応できません。
これらメリット・デメリットをふまえると、介護サービスよりも認知症ケアを重視している場合はグループホームがおすすめです。
介護付きは手厚い介護医療サービスを受けたい方におすすめ
介護付き有料老人ホームは認知症の有無に関わらず、要介護度の高い高齢者も受け入れています。介護サービスが充実しており、食事・清掃・洗濯などの生活支援が手厚いことはもちろん、看護師がいるため胃ろう・点滴などの医療対応も受けられることが特徴です。
ただし、グループホームと比べると月額費用が高めな点はデメリットといえるでしょう。また、各種サービスが手厚い反面、本人の「できること」が減る可能性がある点も留意する必要があります。何でもサポートしてもらうと自尊心も傷つき、認知症が悪化するリスクもあるためです。また、介護付き有料老人ホームは施設規模が大きいため、グループホームのような個別対応には限界があります。
これらの点をふまえると、介護付き有料老人ホームは手厚い介護医療サービスを受けたい方にはおすすめです。
住宅型は介護度の低い方におすすめ
住宅型有料老人ホームは要支援・要介護認定を受けていなくても入居できます。比較的自由度が高く自分のペースで生活でき、必要な介護サービスだけを自由に選んで利用できる点が特徴です。そのため、認知症の初期症状が出ているものの要支援2未満の状態で、まだ介護度が低い場合には住宅型有料老人ホームを選ぶといいでしょう。
ただし、認知症の程度が重くなると、住宅型有料老人ホームでは対応してもらえません。状況によっては退去を求められる可能性もあります。また、介護サービスは外部の居宅サービス事業者と別途契約を結ぶ必要があるため、費用がかさみやすい点もデメリットです。さらにスタッフが24時間常駐していない施設もあるため、グループホームや介護付き有料老人ホームのような手厚い見守りは期待できません。
以上の点をふまえると、要介護度が低い状態で住宅型有料老人ホームに入居し、「認知症の診断+要支援2以上」の条件を満たしたタイミングでグループホームへ転居することも選択肢に入れてみてください。
まとめ
グループホームと有料老人ホームは高齢者向けの施設である点は共通していますが、入居条件や提供サービスには大きな差があります。とくにグループホームは認知症患者に特化した施設であることがポイントです。もし認知症と診断されたものの、可能な限り進行を遅らせたい場合には、ぜひグループホームを利用してみてください。
一方、認知症の初期症状が見られるものの、要支援2未満の状態と判断された場合には、住宅型有料老人ホームに入居するといいでしょう。身体介護の必要性が高い場合には、手厚い介護サービスを受けられる介護付き有料老人ホームがおすすめです。スマートシニアでは各種施設をエリア・費用などの条件で絞って検索できるため、ぜひ活用してみてください。
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介護福祉士として10年以上現場経験があり、現在は介護老人保険施設の相談員として従事。介護資格取得スクールの講師やWEBライターとしても活動中。家族の声を元にした介護ブログを通じ、2019年3月、NHKの介護番組に出演経験もある。