退院後の生活を選択！高齢者を支えるリハビリや在宅復帰のポイントを解説

急性期病院の入院から退院になるまでの期間

治療が終わればすぐに退院

急性期病院とは、急性疾患（心筋梗塞・脳梗塞など）や重篤な症状の患者に対して、高度で専門的な医療を提供し、24時間体制で治療する病院です。病状が安定するまでの約2週間から2ヶ月間、入院加療を行います。その後、医師が回復期や慢性期と判断した場合、入院患者のニーズや状態に合わせて退院するのが一般的です。退院先として、介護施設を利用する場合は、医療ソーシャルワーカー（医療相談員）に相談することで、利用できる施設を提案してくれます。

医療保険の制度上、急性期病院に入院し続けることは難しく、14日以上入院すると医療報酬が大きく下がるため、早期の退院が求められます。家族や入院患者にとっては、早期に退院を迫られることから、施設探しや在宅介護の準備ができなくて困るケースも珍しくありません。しかし、他の急性期患者を迅速に診るためにも、制度の理解は必要となります。

また、高齢者の場合、入院が長引くことで以下のようなリスクが考えられます。

• 環境の変化に対応できず、ストレスによって「意識精神障害（せん妄）」や「認知機能の低下」が起こる

• ベッド上にいることが多くなり、拘縮や筋力低下などによる「身体機能の低下」や「心肺機能の低下」が起こる

• 内臓機能が低下することで、低栄養や食欲不振・便秘などによる「消化機能の低下」が起こる

入院期間が長くなることで、これらの精神疾患や認知症の発症リスクを高めることもあるため、治療後は早めに退院することが望ましいといえるでしょう。

【認知機能や精神症状】

高齢者の入院期間が長くなることで心配されるのは、認知症の悪化です。また、せん妄症状もよく起きる症状のひとつですが、原因を改善すれば問題ありません。せん妄とは、注意力や思考力が低下し、時間や場所がわからなくなる状態で、病気や混乱などによって、一時的に引き起こされる精神症状です。

認知症とせん妄では、発症の仕方に大きな違いがあります。認知症は、ゆっくり少しずつ進行することがほとんどですが、せん妄はある日、突然起こることが多い傾向です。また、認知症は一度発症すると、現代の医学では治すことはできません。

入院前にできていたことができなくなるため、身体機能的に回復したとしても、退院後の生活に不安が残ることもあるでしょう。

【ADLの低下】

ADLとは、日常生活を送るために必要な動作のことで、以下のようなものがあります。

• 起居

• 移動

• 移乗

• 食事

• 更衣

• 排泄

• 入浴

• 整容　など

高齢者の場合、入院生活が長くなればなるほど、この基本的な動作が低下していく傾向です。一度落ちた筋力や能力は、病院で毎日リハビリをしても元に戻すことは難しい場合もあります。

【QOLの低下】

クオリティ・オブ・ライフの略で「生活の質」「人生の質」などの意味を表します。入院生活は制限が多く、早く元の生活に戻りたいと感じる人が大半です。不意に入院してしまった場合、状況が受け入れられず不安になり、落ち着いて先のことを考えられないこともあるでしょう。

しかし、急性期病院での入院期間は限られているため、目標を決めてできるだけ早く、今後の生活を考えていくことがおすすめです。

例えば、以下のような目標を決めておくと良いでしょう。

• 自宅に戻り、以前のように生活する

• 家族に負担をかけずに生活する

• 介護施設に入居する

これらの目標があるだけで、入院中でも活気やメリハリがつき、退院を早められる場合もあります。また、医師から退院の指示が出たときに、本人の意向に沿って相談することができるでしょう。

退院後はどこで生活する？

退院後の選択肢は多い

病院によっては、入院患者の退院先が自宅あるいはそれに準ずる施設に退院した割合（在宅復帰率）を重視している場合もあり、積極的に自宅退院を勧めるケースもあります。他にも介護施設の入所や他の病院への転院も選択肢として考えられます。

【在宅復帰】

一般的に、退院先として挙げられるのは自宅でしょう。退院後、入院前のように、自宅で生活することは理想的な形といえます。これまで通りの生活が困難な場合でも、家族の支援・介護サービス・地域のサポートなどを受け、生活することも可能です。

しかし、高齢者が2週間ほど入院すると、筋力の低下・身体機能の低下がみられ、転倒などのリスクは高まります。ソーシャルワーカーや看護師に、入院中の状態を確認しておくと、退院後の生活にスムーズに移行できます。

【介護施設の入所】

介護施設は、目的や条件に応じた様々な施設があります。介護施設の入所は、要介護認定を必要とする場合が多いため、認定がまだの方は、入院中に申請しておくと良いでしょう。すでに、要介護認定を受けている方でも、要介護度によって入所対象の施設が異なります。

施設に入所する場合、申し込みから入所するまでに、必要な資料を作成したり、面談や契約を受けたりと、2週間〜1ヶ月程度の時間を要するため注意が必要です。

【他の病院に転院】

希望や状態に合わせて、他の病院（病棟）に行く可能性もあります。転院先は以下の通りです。

病状が安定していない・終末期の方・寝たきり状態の方などは、医療的ケアを受けながら過ごす病院への転院が可能です。病院の種類によって入院できる期間や目的が異なるため、注意が必要です。

退院後の生活について誰に相談する？

入院中に退院の相談するなら医療ソーシャルワーカー

病院で退院の相談をする時は、医療ソーシャルワーカー（MSW）にすると良いでしょう。医療ソーシャルワーカーは、退院後の生活に支障がないように、担当のケアマネジャーや介護施設などと連携を図る役割があります。退院後の生活で不安に感じる内容は、医療ソーシャルワーカーにすべて伝えておくことで、適切な助言をもらえるでしょう。

入院前に介護サービスを利用していたり、退院後に自宅に帰れなかったりする場合には、ケアマネジャーや施設の相談員とも話合いが必要になることもあります。その際は、医療ソーシャルワーカーが、退院前カンファレンスを開き、情報提供やサービスの調整を行います。

入院している間、担当ケアマネジャーは、担当から外れている状況（契約外）です。ケアマネジャーに相談が必要になる状況もありますが、業務範囲外で対応していることを理解しておきましょう。ケアマネジャーによっては、協力してもらえる場合もありますが、医療ソーシャルワーカー以外に相談が必要なときは、地域包括支援センターに相談すると良いでしょう。

退院後にリハビリを受けられる施設

退院後にリハビリがしたい方の選択肢

退院後、病院や介護施設でリハビリを受けたい場合は、リハビリを提供している病院や介護施設に移ります。しかし、利用するサービスによって利用できる保険や期間が異なるため、注意しましょう。

病院では、怪我や病気によって失った身体機能の回復を目的にしていますが、介護施設では、自立した日常生活を目標とすることが多いです。それぞれの保険を利用した主な施設を見ていきましょう。

【介護老人保健施設（老健）】

介護老人保健施設は、介護保険を利用して入所できる公的な介護施設です。要介護1〜5の方を対象にリハビリを行い、在宅復帰を目指します。病院から自宅に戻ることが不安で、継続したリハビリを希望する方が中間施設として利用するケースが多いです。入所期間としては、3〜6か月程度が多く、長期利用を目的としていません。

施設によって異なりますが、基本的に理学療法士（PT）・作業療法士（OT）・言語聴覚士（ST）が在籍し、それぞれの入所者に必要なリハビリ計画を立て、週2回以上20分程度で行います。入所後3ヶ月間は短期集中リハビリテーションを受けられ、週3日〜毎日（施設によって異なる）リハビリを実施します。自己負担割合1割の方であれば、1回約240円で利用可能です。

介護施設では、リハビリ専門職のリハビリテーションだけではなく、日常生活の中で必要な動作をできる限り自分で行う、「生活リハビリ」という考え方があります。それぞれのリハビリを行い、在宅復帰に必要な日常生活動作の獲得を目指します。

また、介護老人保健施設では、自宅などから通いながらリハビリを受ける「通所リハビリ（デイケア）」を提供している事業所が多いです。通所リハビリは、自宅から事業所に通い、リハビリテーションを受けられます。最近では、機械を使用したパワーリハビリを提供している事業所も増えています。

参照：厚生労働省「介護老人保健施設」

【回復期リハビリテーション病院】

回復期リハビリテーション病院では、一人ひとりの状態に合ったリハビリを、各専門職がチームとなって提供します。1日3時間程度のリハビリや集団体操・レクリエーションなどをおこないます。介護老人保健施設と比べると、毎日3時間ほどのリハビリがあるため、ハードな面もありますが、身体機能の回復が見込まれる人には必要な時間です。

ただし、回復期リハビリテーション病院は、医師が必要と判断しなければ入院できません。また、厚生労働省は、疾患や状態によってリハビリ病棟に入院できる期間を定めています。

厚生労働省が定める回復期リハビリテーション病棟入院基準

参照：回復期リハビリテーションnet「180日を上限に入院可能な回復期リハビリ病棟」

リハビリ病院では、最長180日（3ヶ月）入院可能です。リハビリ病院の後に、もう少しリハビリをしたい・一人の生活は不安な人などは介護老人保険施設を利用する方もいます。

退院後にリハビリを必要とする理由

入院の原因や入院中に失った機能の回復

入院の理由となる疾病や怪我、または入院中に低下した身体機能の回復のため、退院後のリハビリは重要です。リハビリをしない場合、活動量が減ったり、身体機能や体力が低下したりすることが、気力の低下に繋がります。。気力が低下することで、さらに身体機能が低下したり、転倒などの事故のリスクが上がることもあるでしょう。退院後のリハビリは、回復期に行うことが特に重要です。

回復期とは、急性期治療を受け、病状が安定しはじめた1〜2ヶ月後の状態を指します。そのため、急性期病院から退院する時期が回復期に該当します。

リハビリの時間や回数を考慮すると、回復期リハビリテーション病院が最適と考える方も多いでしょう。しかし、リハビリ時間の長さや回数が身体的・精神的な負担になる方もいるため、生活リハビリを主体とした、介護老人保険施設を選択する方もいます。

在宅復帰した時に利用できるサービス

在宅で利用できる介護サービスは多数

住み慣れた環境と自分のペースで生活できる自宅は、精神的に安定し穏やかに過ごせます。その反面、今までは一人で行えていたことに時間がかかり、生活が不自由になることもあります。そのような状況が発生した場合は、ケアマネジャーに相談し、介護保険の多様なサービスを利用すると良いでしょう。

要介護認定を受けていれば、介護保険を利用して下記のようなサービスを利用できます。

介護保険を利用する場合は、担当のケアマネジャーに介護サービスの利用を希望しましょう。ケアマネジャーは、サービス利用の必要性やスケジュールを考慮して、ケアプランを作成します。その後、ケアプランに基づいて事業所との契約を行います。

重要な点は、介護サービスを希望しても、すぐに利用開始できるわけではないということです。例えば、退院時期が決まった場合、速やかにケアマネジャーに連絡し、相談しておくことで、スムーズに介護サービスを利用できます。

退院後に利用できる介護施設の特徴

在宅に退院できない場合の選択肢も多数

在宅復帰ができない場合は、介護施設に入所する選択肢もあります。利用できる介護施設は以下の通りです。

介護老人保険施設以外では、リハビリ専門職の配置がありません。しかし、特別養護老人ホームや一部の施設では「機能訓練指導員」が配置されています。

【機能訓練指導員】

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・看護師・柔道整復師・あん摩マッサージ指圧師・一定の実務経験を有するはり師及び鍼灸師の資格を有する者が、日常生活機能の維持向上を目的とし機能訓練を行います。医師の指示のもと実施するリハビリテーションとは異なりますが、日常の機能訓練を実施し、身体機能の低下を予防します。

まとめ

​施設を探す​