老人ホームの入居は何歳から何歳まで入れるのか？
老人ホームへの入居は多くの高齢者や家族にとって重要な選択ですが、入居可能な年齢や最適なタイミングは、個人の状況や施設の種類の状況によって大きく異なります。
一般的に、60歳または65歳以上が入居基準とされることが多いですが、特定の条件下では60歳未満の人も入居が可能です。
本記事では、老人ホームの入居対象年齢や特定疾病による入居条件、老人ホームの種類ごとの入居条件などを具体的に解説しています。老人ホームへの入居を考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
老人ホームは何歳から入れる？
老人ホームの入居対象年齢は施設によって異なりますが、一般的には60歳または65歳以上を基準にしているところが多くあります。
しかし、条件によっては60歳未満でも入居できる施設も存在します。これらの違いについて詳しく見てみましょう。
60~65歳以上から入居可能
多くの老人ホームでは、入居対象者を60歳以上、あるいは65歳以上の高齢者と定めています。
この年齢基準は、社会的に定年退職する年齢を踏まえたものであり、高齢者の生活支援や介護サービスを必要とする人が増え始める時期と考えられています。また、介護保険の認定を受けられる年齢が65歳からと定められていることも理由のひとつです。
サービス付き高齢者向け住宅では、要介護認定を受けていない方も対象としているため、60歳以上と定めている施設が多くなります。しかし、介護付き有料老人ホームのように要介護1以上を入居条件と定められている場合は、必然的に65歳以上が入居条件になります。
このように、老人ホームの種類や運営方針によって入居可能な年齢が決まるため、理解しておくと良いでしょう。
60歳未満でも入居可能
40歳以上で、一定の病気により介護が必要な状態になった人は、60歳未満でも老人ホームに入居することが可能です。これらの病気は「特定疾病」と呼ばれ、加齢に関連して発生するものや、長期にわたって介護が必要になる可能性が高い疾患が該当します。
厚生労働省は、特定疾病として以下の16種類を挙げています。これには、治療が困難な進行性のがんや関節リウマチ、パーキンソン病などの神経変性疾患、進行すると重度の介護が必要となる骨粗しょう症や脳血管疾患などが含まれます。
【特定疾病】
進行がん
関節リウマチ
筋萎縮性側索硬化症
後縦靭帯骨化症
骨粗しょう症による骨折
初老期認知症
進行性核上性麻痺などの神経変性疾患
脊髄小脳変性症
脊柱管狭窄症
早老症
多系統萎縮症
糖尿病による合併症
脳血管疾患
閉塞性動脈硬化症
慢性閉塞性肺疾患
重度の変形性関節症
これらの病気を持ち、介護が必要になった40歳以上65歳未満の方は、介護認定を受けることで第2号被保険者となり、介護サービスや老人ホームの利用が可能になります。
老人ホームの最適な入居時期
老人ホームへの入居は、将来安心した生活を送るための重要な決断です。しかし、いつ入居するのが最適かは個別に異なるため一概に言えません。
ここでは、老人ホームの平均入居年齢・入居条件・退去時期について解説します。
老人ホームの平均入居年齢
老人ホームへの入居は人によって適切なタイミングが異なります。多くの場合、自宅での生活が難しくなったと感じた時が老人ホームへの入居を検討するタイミングですが、実際に行動を起こす際には既に遅い場合もあるため注意が必要です。
現在、老人ホームの需要は高齢化の進展により増加しており、すぐに希望する施設へ入居できないことも少なくありません。
東京都の2020年の調査では、有料老人ホームの入居平均年齢は男性85.5歳、女性87.8歳、特別養護老人ホームでは男性82.7歳、女性87.9歳です。このデータからも、老人ホームの入居者は80代が多いことがわかります。
しかし、「子どもに迷惑をかけたくない」という理由で、比較的元気なうちに老人ホームへ入居する人もいます。そのため、将来の生活については早めに家族と話し合い、計画を立てることが重要です。
ただし、老人ホームへの入居に消極的な人もいるため、家族間で意見が分かれることもあります。そのような場合は、家族でじっくりと話し合い、一人ひとりの意見を尊重することが大切です。
参照:福祉保健局高齢社会対策部 令和2年6月「東京の高齢者と介護保険データ集」
老人ホームの入居条件
老人ホームに入居するための条件は施設の種類によって大きく異なります。自立して生活できる方を対象とした施設では、健康状態や自立した生活が送れるかどうかが重視されます。
介護が必要な方を対象とした施設では、要介護認定の結果が入居条件になることが多く、要介護度に応じて入居できる施設が決まります。
【施設別入居条件】
施設 | 年齢 | 介護度 | その他の条件 |
介護付き有料老人ホーム | 65歳以上 | 要介護1以上 | - |
住宅型有料老人ホーム | 60歳以上または、65歳以上 | - | 自立～介護度の低い方 |
特別養護老人ホーム | 65歳以上 | 要介護3以上 | - |
介護老人保健施設 | 65歳以上 | 要介護1以上 | - |
グループホーム | 65歳以上 | 要支援2以上 | 認知症の診断 |
サービス付き高齢者向け住宅 | 60歳以上 | - | 自立～介護度の低い方 |
※施設によっては、上記表以外の条件を定めている場合があります。
また、経済的な条件や施設内でのルールを守れることも入居条件として考慮されることがあります。
老人ホームの退去時期
老人ホームの退去時期は、健康状態の変化や家族との同居など、さまざまな理由によって決まります。
介護が必要な高齢者を受け入れる施設では、入居者の健康状態が改善して自立した生活が可能になった場合、または介護度がさらに高まり施設でのケアが困難になった場合に退去となることがあります。
退去の決断は、入居者・家族・施設の三者でよく相談し、最善の選択をすることが重要です。特に自宅へ帰る場合は、在宅サービスの調整などが必要になるため、どのような支援が必要なのかを検討する必要があります。
居宅ケアマネジャーやサービス事業所を含めて相談し、安心できる環境を整えていきましょう。
老人ホームを探し始めるタイミング
老人ホームを探し始める最適なタイミングは、個々の状況によって様々です。特に、体調や家族構成に大きな変化が生じた時が、検討を始めるべきタイミングとなります。
体調が理由で自宅での介護が限界になる
体調の変化により自宅での介護が難しくなるケースがあります。自宅での介護が困難になる主な理由として、認知症の進行や身体機能の低下があり、家族だけでは十分なケアができなくなる場合です。
また、介護者自身の体力的・精神的な負担が限界に達し、疲労やストレスが蓄積している状態も、外部の支援を求めるべきタイミングと言えるでしょう。
訪問介護や訪問看護などのサービスで負担軽減は図れますが、在宅介護の大きな課題は夜間の対応です。夜間対応型の訪問介護サービスもありますが、提供する事業所が少ないという現状があります。
このような状況では、専門的な介護サービスや医療支援を提供する老人ホームの利用を検討することが、家族全員のQOL（生活の質）を保つために必要です。
夫婦どちらかが亡くなり一人になる
パートナーを亡くし、一人での生活が始まる時も、老人ホームを探し始めるべきタイミングのひとつです。
夫婦のどちらかがいなくなると、残された方は心理的にも物理的にも大きな負担を感じることが多く、これまで共に支え合ってきた日常生活の維持が難しくなります。
亡くなった直後は大丈夫に見えても、時間が経つにつれ徐々に気力を失い、ADLが低下する方も珍しくありません。
また、一人暮らしの高齢者は、孤独や社会的孤立が健康に悪影響を及ぼすこともあるため注意が必要です。老人ホームでは、同年代の方との交流や、24時間体制でのサポートが受けられるため、安心して快適な生活を送ることができるでしょう。
できれば、パートナーの状態が悪くなる前に家族で相談し、今後の方向性を決めておくことが大切です。
まとめ
老人ホームへの入居を考える時には、入居可能年齢や健康状態、個々の生活状況が重要な要素となります。一般的には60歳または65歳以上の高齢者が主な対象ですが、特定疾患を持つ40歳以上の人々も条件によっては入居が可能です。
老人ホームを選ぶ最適なタイミングは、自宅での生活が難しくなった時、または将来的に安心した生活を送りたいと考え始めた時です。早めに家族と将来の計画について話し合い、各施設の入居条件や提供されるサービスを十分に理解しておきましょう。
本記事の内容が老人ホーム選びの参考になれば幸いです。