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これで安心!在宅介護のサービスや利用の仕方、無理なく続けるポイントを知ろう

「在宅介護ではどんなサービスが利用できるの?」「在宅介護を続けていくコツはある?」このような疑問はありませんか?

在宅介護は、家族の支援が必要不可欠です。しかし、家族だけでは長続きせず、思ったような介護ができないこともあるでしょう。

今回は、在宅介護で受けられる介護保険サービスを紹介しています。また、継続するためのポイントや事前準備についても紹介しているため、在宅介護の不安が軽減できます。ぜひご覧ください。

この記事の監修

とぐち まさき

渡口 将生

介護福祉士として10年以上現場経験があり、現在は介護老人保険施設の相談員として従事。介護資格取得スクールの講師やWEBライターとしても活動中。家族の声を元にした介護ブログを通じ、2019年3月、NHKの介護番組に出演経験もある。

在宅介護が始まるきっかけ

認知症の発症

認知症になると、記憶力や判断能力の低下が起こります。他にも、時間や場所がわからなくなる見当識障害や、計画を立てて行動できない実行機能障害などの症状が現れます。そのため、今まで出来ていたことが難しくなり、状況によって日常生活に支障が出るケースも少なくありません。

症状が進行すると、暴力行為や、夜に一人で家を出て帰って来られなくなることがあります。日常的にサポートが必要になる場合も少なくありません。進行性のため、症状は徐々に進みますが、環境が適している場合は進行を遅らせることも可能です。

脳卒中を発症

脳卒中とは、脳梗塞・くも膜下出血・脳出血の3つを総称したものです。特に多い病気は、脳梗塞です。脳梗塞は発症部位により、身体の半身麻痺や失語症などの言語障害が後遺症として現れます。発見が早く早期治療ができれば、後遺症も少なくなりますが、発見が遅い場合は、重度の障害が残る病気です。

運動機能だけでなく、食事などの飲み込みにも影響があり、早い段階でリハビリや介護が必要になるケースもあります。

老化による運動機能の低下

歳を重ねていくと、徐々に体力の低下が起こります。また、関節や筋力の低下により、活力が失われる場合があるでしょう。このような状態を、廃用症候群と呼びます。

廃用症候群は身体機能だけでなく、精神面も低下する場合が多いため、早期のリハビリや介護支援により、生活状況の改善を図る必要があります。

転倒による骨折

高齢者は、視力や運動機能、バランス能力の低下により、転倒するリスクが高くなります。特に、骨粗しょう症の方は転倒により骨折する場合が多く、入院期間も1〜2週間と短いため、介護のきっかけになります。

骨粗しょう症が重度になると、転倒だけでなく勢いよく座ったり、咳やくしゃみで圧迫骨折する方も多いです。圧迫骨折は特に治療方法がないため、安静を指示されることが多く、突然、在宅介護が始まるケースも多いです。

万が一に備えて、早めに準備や情報収集をするとよいでしょう。

在宅介護のメリット、デメリット

在宅介護の一番のメリットは自由に過ごせること

介護は大きく分けると、在宅で受ける介護と、施設などに入居して介護を受ける2通りがあります。それぞれのメリット・デメリットを確認しておきましょう。

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メリット
デメリット
在宅介護
.費用負担が少ない
.住み慣れた自宅で暮らし続けられる
.必要に合わせて介護サービスを選択できる
.家族に負担がかかる
.急な対応ができない
.寝たきりになるリスクがある
施設介護
.24時間見守りがある
.急な対応ができる
.費用負担が大きくなる場合が多い
.施設のスケジュールに合わせた生活になる

ここでは、在宅介護のメリット・デメリットについて詳しくみていきます。

在宅介護のメリット

内閣府の世論調査 によると、約半数の方が介護が必要になっても自宅で生活したいと答えています。この結果からも、住み慣れた自宅で暮らし続けることを、多くの方が望んでいることがわかります。また必要に応じてサービスを選択できる点は、大きなメリットの一つと言えるでしょう。

施設介護に比べ費用負担が少ないことから、在宅介護を選択する方もいます。在宅介護で必要な介護費用は、施設介護に比べ半分以下になる場合がほとんどです。

また、施設は集団生活のため食事や入浴の時間がある程度決まっていますが、自宅では基本的にご本人が好きなタイミングで食事をしたり、自由に生活することができます。住み慣れた自宅で、気兼ねなく過ごせるのは、在宅介護の大きなメリットと言えるでしょう。

在宅介護のデメリット

在宅介護では、家族の介護負担が大きくなる場合が多いです。家族は、介護で身体的負担を感じている場合も多く、「いつ終るのかわからない」と精神的な負担を感じていることもあります。

また、在宅介護のサービスでは24時間の対応が難しいため、特に夜、介護の必要性が高くなった場合は家族の負担が増え、疲弊してしまうケースも珍しくありません。仕事がある場合は、仕事と介護の両立ができずに早期退職を選択する方もいます。この場合、経済的な負担から後悔してしまう人もいるため、注意が必要です。

在宅介護は施設利用に比べて、制限が少なく自由に過ごせます。一方で、介護サービスがないと、寝ている時間が増えたり、人と関わる機会が減ることから、意欲低下につながる恐れがあります。

転倒による骨折

高齢者は、視力や運動機能、バランス能力の低下により、転倒するリスクが高くなります。特に、骨粗しょう症の方は転倒により骨折する場合が多く、入院期間も1〜2週間と短いため、介護のきっかけになります。

骨粗しょう症が重度になると、転倒だけでなく勢いよく座ったり、咳やくしゃみで圧迫骨折する方も多いです。圧迫骨折は特に治療方法がないため、安静を指示されることが多く、突然、在宅介護が始まるケースも多いです。

万が一に備えて、早めに準備や情報収集をするとよいでしょう。

在宅で利用できるサービス

在宅サービスは選択の幅が広く自由に組み合わせられる

在宅で利用できるサービスは、訪問系サービス、通所系サービス、泊まり系サービスの3つです。それぞれのサービス内容を確認してみましょう。

まずは、訪問系サービスから紹介します。

訪問介護

訪問介護事業所から訪問介護員(ホームヘルパー)が、利用者宅を訪問します。介護サービス計画書にそって、入浴・排泄・食事などの身体介護や、掃除・調理・洗濯・買い物などの生活援助を提供します。

訪問入浴介護

訪問入浴の事業所から移動式の浴槽を自宅に持ち込み、入浴介助を行うサービスです。介護職員と看護師の計3人体制で訪問します。浴槽を持ち込むため、自宅にお風呂がなくても入浴できます。

訪問看護

訪問看護の事業所から、看護師が利用者宅を訪問し、必要な処置や健康状態の確認、薬の仕分けなどを支援します。必要に合わせて、排泄介助や入浴介助をする場合もあります。

訪問リハビリテーション

訪問リハビリ事業所から、理学療法士(PT)・作業療法士(OT)・言語聴覚士(ST)が、利用者宅を訪問します。医師の指示のもと、歩行訓練や発声練習など、個別の状態に合わせたリハビリテーションを実施します。

夜間対応型訪問介護

夜間帯に訪問が必要な方を対象に、介護職員が定期的に訪問します。必要に応じて排泄や入浴などの身体介護や、生活援助を行う場合もあります。

定期巡回・随時対応型訪問介護看護

看護師や介護職員が、利用者の自宅を定期的に巡回し安否確認を行います。要請があった場合は24時間対応し、状況に合わせ訪問するサービスです。

居宅療養管理指導

医師・歯科医師・薬剤師・管理栄養士・看護師などが利用者宅を訪問し、在宅療養においてのアドバイスや指導を行い、担当のケアマネジャーに情報提供を行うサービスです。

次に、通所系サービスを紹介します。

通所介護(デイサービス)

日帰りで、入浴・排泄・食事の援助やレクリエーション・機能訓練などを実施します。日中のみのサービスで、同居家族が仕事で不在・食事の準備や入浴ができないなどの理由で利用されることが多いです。

通所リハビリ(デイケア)

介護老人保健施設や病院などで実施されている、通所型のリハビリサービスです。デイサービス同様に、日常の支援を受けられます。デイサービスとの違いは、医師やリハビリ職員が配置されているため、医師の指示のもと、状態に合わせたリハビリを受けることができる点です。

地域密着型通所介護

事業所と同じ地域に住んでいる方を対象にした、18人以下の小規模型デイサービスです。デイサービスと同様に、入浴・排泄・食事の支援やレクリエーションなどを提供します。

認知症対応型通所介護(認知症対応型デイサービス)

認知症の診断を受けた方のみが利用できるデイサービスです。一般的なデイサービス同様に、入浴・排泄・食事・機能訓練・レクリエーションなどのサービスを提供します。認知症の方のみが利用するため、認知症ケアに慣れた職員が多く、安心して利用できるでしょう。

最後に、一時的に宿泊可能なサービスを紹介します。

ショートステイ

普段介護している家族の不在・体調不良・家族の介護負担などを理由に、短期間入所して、入浴・排泄・食事などの施設サービスと同様の支援を行うサービスです。ショートステイは特別養護老人ホームや介護老人保健施設などで利用できます。

特別養護老人ホームでは「短期入所生活介護」、介護老人保健施設では「短期入所療養介護」と呼び、利用目的や提供するサービスが違います。介護度によって利用できる日数は異なるため、担当のケアマネジャーと相談すると良いでしょう。

(看護)小規模多機能型居宅介護

小規模多機能型居宅介護は、通いを中心に利用者の状況に合わせて訪問や泊まりが利用できるサービスです。月額制のサービスのため、利用回数によって費用が変わらないという特徴があります。泊まりができる人数に制限があり、いつでも利用できるとは限らないため、注意が必要です。

この他に利用できるサービスは次の通りです。

福祉用具貸与

車椅子・ベッド・歩行器などの福祉用具を介護保険を使ってレンタルできるサービスです。レンタルのため、不要になった場合や修繕が必要な場合は、福祉用具事業所に連絡すると引き上げや修繕・交換をしてもらえます。要介護度によって、レンタルができない品目もあるため、注意が必要です。

福祉用具の購入

便座や入浴補助具など、一部の福祉用具は、衛生面の観点からレンタルできません。しかし、4/1〜3/31の1年間に10万円までなら、介護保険を利用して購入が可能です。また、4/1になると10万円の限度額はリセットされ、他の用品も購入できます。

住宅改修

自宅内に手すりを設置したり、段差を解消したい場合、20万円まで介護保険を使って1~3割の負担で改修できるサービスです。原則ひとつの住宅に対して1回のみですが、夫婦で利用する場合は一人ずつ行なえます。また、要介護度が3以上あがった場合や引っ越しをした場合は再度改修が可能です。

在宅サービスの利用の流れ

新規申請からサービス利用までには30日ほどかかる

介護保険サービスを利用するためには、要介護(要支援)の認定を受ける必要があります。認定を受けるための手順は次のとおりです。

  1. . 要介護(要支援)認定申請
  2. . 認定調査
  3. .認定調査
  4. . 認定審査
  5. . 認定の決定
  6. . ケアマネジャーとの契約
  7. . サービス事業所の選択と契約

1.要介護(要支援)認定申請
まずは、要介護(要支援)の認定申請書を、住んでいる市区町村の窓口に提出します。認定申請書には、届け出の理由や連絡先、かかりつけ医などの項目を記入していきましょう。

2.認定調査
受理されたあとは、担当から連絡があり、認定調査の日程調整を行います。認定調査当日は、市区町村の職員が自宅に訪問し、身体機能や精神状態などを確認しますが、入院中であれば入院先の病院で行います。

3.認定審査
認定審査では、認定調査の結果と主治医の意見書を合わせて、コンピューターによる一次審査を行います。主治医の意見書は、申請書に書いたかかりつけ医に対して、市区町村から依頼されるため、本人や家族で対応する必要はありません。
また、一次審査の結果をもって、介護認定審査会(二次判定)が開かれます。

4.認定の決定
介護認定審査会の結果をもって、要支援1〜2・要介護1〜5の7段階から決定します。決定には申請日から原則30日以内と定められており、郵送にて本人宅に介護度が記載された介護保険証が郵送されます。決定した介護度に納得できない場合は不服申立てが可能です。

5.ケアマネジャーとの契約
介護度が決定したあとは、ケアマネジャーと契約します。介護保険サービスを利用するためには、ケアマネジャーが作成する介護サービス計画書が必要です。要支援の場合は、地域包括支援センターの職員、要介護の場合は居宅介護支援事業所のケアマネジャーと契約をします。

6.サービス事業所の選択と契約
必要なサービスをケアマネジャーと相談し、サービスを決定したあとは、サービス事業所との契約が必要になります。契約が終了すれば、サービス利用が可能です。急を要する場合は、介護認定の結果を待たずに利用できる場合もあるため、ケアマネジャーと相談すると良いでしょう。

在宅介護にかかる費用

施設利用よりも費用は抑えられる傾向

在宅介護は一般的に施設利用時にかかる費用よりも少ない傾向にあります。特別養護老人ホームや有料老人ホームとの費用を比べてみましょう。

【1ヶ月30日計算】


在宅介護
特別養護
老人ホーム
(ユニット型個室)
有料老人
ホーム
介護 サービス費
15,000円
(訪問介護週3回・デイサービス週3回程度利用を想定)
35,000円
(要介護3を想定)
25,000円
(要介護3を想定
家賃
(居住費)
0円
(賃貸の場合は必要)
60,180円115,000円
(光熱費・水道代など)
115,000円
(光熱費・水道代など)
管理費
0円
(マンションの場合は必要)
0円
30,000円
食費
45,000円
43,350円
60,000円
その他
35,000円
(薬・医療費・消耗品費・光熱費・水道代・おむつ代など)
15,000円
(薬・医療費・消耗品費など)
20,000円
(薬・医療費・消耗品費・おむつ代など)
合計
95,000円
153,530円
250,000円
在宅介護の内訳

在宅介護の場合、ご本人にあわせて必要な介護サービスを選択できるため、家族介護ですべて補えると介護サービス費は「0円」になります。賃貸やマンションに住んでいる場合は、家賃や管理費が必要です。しかし、同居家族がいる時は、元々の生活費に介護費用が別途必要になると考えると良いでしょう。また、住宅改修やリフォームが必要な場合は一時的な費用も発生します。

特別養護老人ホームの内訳

特別養護老人ホームは、基本サービス費用に加算が付きます。また、個別に付く加算もあるため、あくまでも参考値です。居住費は、居住費の基準である「2,006円」で計算しています。しかし、特別室料として、「1日1,000〜3,000円」ほど追加される場合もあります。おむつや尿とりパットは施設負担で利用可能です。

夫婦どちらかが施設に入居している場合、2重に居住費を支払う形になります。また、一人暮らしの場合でも、自宅を残しておくと家賃が発生するため、必要に応じて引き払いを考えると良いでしょう。

有料老人ホームの内訳

有料老人ホームでは入居一時金が、数百万〜数千万円必要な場合があります。食費や居住費が他のサービスよりも高い場合も多く、医療費やおむつなどの消耗品も負担する必要があります。

このように比較すると、在宅介護は費用の負担が抑えられることが分かります。しかし、費用が安くても、家族が在宅介護に疲れたり、互いの生活が不安定になるようであれば、いざという時に利用する施設を検討することもおすすめです。

在宅介護を続けるポイント

在宅介護は長期的な計画が必要

在宅介護は一時的なものではなく、長期にわたる場合がほとんどです。介護が必要になるケースは急に訪れることがあるため、早めに対策をしておくと、いざという時も適切な判断ができるでしょう。

在宅介護を継続するためのポイントは次の5つです。

介護が始まる前から方向性を定めておく

介護が始まる前から方向性を定めておく

決めておくことは、介護する人や介護に必要な費用についてが一般的です。また、施設の利用に関しては、「歩けなくなったら」「トイレが使えなくなったら」など、ある程度の目安を定めておくと良いでしょう。

頼れる人、場所を見つけておく

まず、家族の中でのキーパーソンを決めておくと良いでしょう。複数の家族がいる場合は、様々な意見が出て決定ができない場面もあります。最終決定を下すリーダー的な役割を担う人がいることで、話もまとまりやすいです。

過去には、長男や長女が介護するものと固定概念がありましたが、現在は様々なケースがあります。無理な状況にも関わらず、「長男(長女)だから」とキーパーソンを担うことが正解とは言えないでしょう。

また、家族以外ではケアマネジャーや地域包括支援センターの職員など、専門職とのつながりがあると心強いです。ショートステイを利用して施設の職員とも顔見知りになっておくことで、いざという時に助けてもらえる場合もあるでしょう。

専門職だけではなく、地域住民との関わりも大きなポイントです。家族だけで介護をしていると、仕事に手が付かなくなったり、精神的に疲弊する場合があります。ご近所に頼れる人がいることで、家族の負担を減らしたり、お互いさまの気持ちで思いつめ過ぎずに済むこともあるでしょう

介護はチームで行うもので、様々な専門職との関わりや家族の協力があって成り立っています。協力できる人を、可能な限り多く見つけましょう。

利用できるサービスを最大限活用する

介護保険サービスは、最大限利用すると良いでしょう。費用がかかるという理由でサービス量を減らし、家族だけでまかなおうとすると長続きしません。介護者側の負担軽減も考えて、必要なサービスを検討しましょう。

在宅介護は大変に感じることも多く、真剣に向き合えば向き合うほど、視野が狭くなる場合があります。当事者では、気づきにくい点も多いため、ケアマネジャーや第三者の意見を参考に検討すると良いでしょう。

適宜、介護サービスの見直しをする

利用者の身体状況は徐々に変化していきます。家族の負担が少しでも増えたと感じる時は、介護サービスの見直しが必要かもしれません。ケアマネジャーと相談し、追加できるものや変更できるサービスがないか相談してみると良いでしょう。

溜め込まずに相談する

家族同士やケアマネジャーなど身近に相談できる人には、不安や悩みを打ち明けると良いでしょう。溜め込んでいては周りには伝わらず、孤独感を感じてしまいます。在宅介護をする人たちが集まる家族会や認知症カフェなどに参加して、日頃の気持ちを吐き出すことも重要です。

在宅介護の限界を迎える前に

限界を感じてからでは遅い場合もある

在宅介護では熱心な家族が多く、利用者本人も家族の介護を希望するケースが多いですが、注意点もあります。介護は常に同じようにはいきません。病状の悪化・身体機能の低下・認知症の進行など様々な要因から、必要な介護が増える場合もあるでしょう。在宅介護では、徐々に悪化している状態の変化や、負担の増加に気づかない場合もあります。気づいたときには、在宅介護がギリギリの状態で、緊急的に施設入所や病院に入院される方もいます。

このような状態にならないためにも、次のポイントを覚えておくと良いでしょう。

ショートステイの利用

ショートステイは、介護保険サービスのひとつです。在宅介護でも、ヘルパーやケアマネジャーは定期的に様子を確認しますが、夜間帯の様子はなかなか確認できません。

特別養護老人ホームや介護老人保健施設などのショートステイを定期的に利用すると、専門職から様子の変化や気づきをもらえる場合があります。

ショートステイを利用すると、1日を通しての様子を確認してもらえます。また、ショートステイ利用中は、家族がゆっくり休むことができます。在宅介護が当たり前になっている場合は、ショートステイを使うことで、「普段無理をしていた」と気づく方もいます。

病院へのレスパイト入院

家族や利用者本人が身体的または精神的に、在宅介護が限界と感じた時、一時的に入院できる場合があります。しかし、病院は治療をする目的のため、どこでも利用できるという訳ではありません。事前にレスパイト入院ができる病院を知っておくことが大切です。

利用できるサービスを最大限活用する

介護保険サービスは、最大限利用すると良いでしょう。費用がかかるという理由でサービス量を減らし、家族だけでまかなおうとすると長続きしません。介護者側の負担軽減も考えて、必要なサービスを検討しましょう。

在宅介護は大変に感じることも多く、真剣に向き合えば向き合うほど、視野が狭くなる場合があります。当事者では、気づきにくい点も多いため、ケアマネジャーや第三者の意見を参考に検討すると良いでしょう。

有料老人ホームのショートステイで将来的な利用を具体的にしておく

有料老人ホームなどもショート利用ができる場合があります。しかし、あくまでも一時的な体験利用のため、特養や老健のようなショートステイとは異なり、介護保険が使えません。

有料老人ホームでショートステイを利用すると、「在宅介護よりも安心できて良かった」と感じる方も多く、そのまま施設入居するケースもあります。有料老人ホームの職員とも顔見知りになれるため、将来的に利用したい場合、スムーズに入居できる可能性もあります。

在宅介護で限界を感じた場合は、補えるサービスはありますが、すぐに利用できない可能性もあります。限界を感じる前の計画や対処が重要になるため、覚えておくと良いでしょう。

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ここまで見てきた在宅介護のメリット・デメリット、費用をふまえて、利用するサービスや在宅以外の選択肢を考えておきましょう。
入居相談員山本

まとめ

家族で在宅介護ができるのは、本人にとっても安心でしょう。しかし、介護している家族が身体的や精神的に限界を感じてしまう場合もあります。また、知らず知らず疲労やストレスが溜まり倒れてしまったり、介護うつを発症するケースも多いです。

介護者が倒れないように、介護サービスを利用しながら、長期的に在宅介護を継続できる計画を検討しておくと良いでしょう。また、いざという時に利用できる施設や病院を知っておくことも非常に重要なポイントです。

今回の内容で、在宅介護の理解が深まれば幸いです。

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