理学療法士（PT）の仕事内容を紹介！今後も活躍が期待される理由とは？

理学療法士とは

名称独占の国家資格

理学療法士とは、人間のもつ運動機能の回復を図り、身体機能の維持・向上を目指すことを目的にリハビリテーションを行う人を指します。Physical Therapist（PT）と呼ばれる職業です。国家資格を有している人が名乗ることができる、名称独占の職種です。

主に、身体機能が低下した人を対象に、医師の指示のもとリハビリテーションを行います。手術後の治療や病気の回復期にリハビリテーションを行う場面が多いため、病院やリハビリ施設で活躍する機会が多いです。

リハビリテーションは、医療分野のため医療職に分類されます。リハビリ職には理学療法士の他に、作業療法士と言語聴覚士の2つの資格があり、それぞれリハビリテーションの手法や目的が異なるため、必要に合わせて各職種が担当します。

理学療法は、身体機能の回復や維持を目的にするため、対象者が多く需要も高い職種といえるでしょう。また、作業療法士と比べると、理学療法士は3〜4割程度資格取得者が多い状況です。

理学療法士の仕事内容

運動機能に着目し心身の状況を把握する

理学療法士は、対象者の運動機能の回復や維持、さらにフレイルの予防を図り、自立した日常生活を送れるように支援する医学的リハビリテーションのプロです。主に、病院やリハビリ施設、介護施設などでリハビリテーションを実施します。

フレイルとは、「虚弱（きょじゃく）」を意味し、健康状態と要介護状態の間を指します。フレイルの予防・改善は、健康状態を観察するうえで非常に大切な視点のひとつです。

リハビリテーションは、医師が必要と判断した方に対して、個々の目標に合わせてリハビリテーション計画を作成し、実施されます。また、定期的に実施状況を確認・評価し、達成度の確認や新たな課題に対しての対応策を検討していくことが必要です。

状況の確認は、「立ち上がる」「歩行」「座る」「起き上がる」などの基本動作を中心に、筋力・バランス感覚・関節の可動域（動く範囲）・麻痺の回復・痛みの緩和などを評価します。また、「治療方針に沿った内容で行われているか」や「リハビリテーション実施後の生活が安定するのか」などの点も確認が必要です。

治療や支援の内容については、理学療法士が対象者一人ひとりについて医学的･社会的視点から身体能力や生活環境等を十分に評価し、それぞれの目標に向けて適切なプログラムを作成します。また、住宅環境のアドバイスを送ることもあります。家屋調査を行い、段差の解消や手すりの設置などを提案する場合もあるでしょう。

理学療法士と作業療法士の違い

それぞれリハビリの目的が違う

作業療法士は、日常で行う基本動作の延長で行う動作や、社会に適応するための動作に対してリハビリテーションを行う者を指します。理学療法士と同じく、医療職の国家資格で需要の高い職種です。

運動機能の回復や維持を目的とする理学療法士と比べ、作業療法士は運動能力を応用した動作へのアプローチが目的です。応用した動作とは、服を着る・入浴する・食事をするなどの生活動作を指します。

心的ケアも作業療法の対象です。リハビリテーションの対象者には、事故や病気が原因で突然身体が動かなくなる人もいるでしょう。今までできていたことが、急にできなくなったときのショックは計り知れません。心身のストレス軽減を図り、その人らしい生活を実現することを目的とします。また、作業療法士は精神障害の方に対しても専門的アプローチができる職種です。

例えば、理学療法で獲得した立ち上がりの動作をさらに一歩進めて、トイレの動作や着替えの動作など、日常生活に必要な動作につなげていくのが作業療法士です。障害の有無にかかわらず、作業を通して対象者の生活を支援していくため、幅広い方を対象にリハビリテーションが行うことができます。

わかりやすく解説すると、理学療法で獲得した運動機能を、トイレやお風呂などの日常生活に必要な動作の獲得につなげることが作業療法士の仕事といえます。

理学療法士の求人状況

就職先は多岐にわたる

理学療法士の多く（約8割）は病院で勤務しています。急性期やリハビリ病院など様々ありますが、病気や手術後にリハビリテーションが必要になるため、必然的に多くなるでしょう。

介護施設では、リハビリテーションが必須の介護老人保健施設が多いです。また、自宅に訪問してリハビリテーションを行う訪問看護ステーションという選択肢もあります。

以下に求人例をまとめました。

在宅でのリハビリテーションの需要も高いことから、病院や診療所から訪問リハビリを提供する事業所が増えてきました。

他にも、大学・短大・専門学校などの講師となり、理学療法士を育てる側として活躍する人や、保健所や保健センターなどの行政分野で活躍する人もいます。また、スポーツチームやトレーニングジムなどで、ジムトレーナーとして働く理学療法士もおり、活躍の場は多岐にわたります。

ただし、理学療法を用いたリハビリテーションは医師の指示が必要になるため、注意が必要です。

理学療法士の給料

日本の平均年収と比べると低い傾向にある

理学療法士の給料は働く場所により異なりますが、厚生労働省が発表している「令和2年賃金構造基本統計調査」によると、年収418万9,400円というデータが出ています。

男女別では大きな差は見られませんが、女性よりも男性の方が、長年務めたときに多い傾向にあります。就職先の規模をみていくと、小規模よりも大規模の事業所の方が、年収が高くなる傾向です。日本の平均年収は、440〜450万円ほどといわれているため、全国的にはやや少ない年収といえます。

理学療法士の給料を上げる一例として、病院などの大きい事業所で働いたり、役職者を目指す選択肢もあるでしょう。また、「認定理学療法士」や「専門理学療法士」などの上位資格もあります。これらの資格は7つの専門分野から1つを専攻し、研究や知見を深めることで取得できる資格です。理学療法士として飛躍を考える場合は、目指してみると良いでしょう。

また、理学療法の知識をもって、独立やセミナー開催、副業などを行うこともできます。前述したように働き先は多岐にわたるため、勤務先で悩むことは少ないでしょう。

理学療法士になるには

様々なルートがあるため自分にあったルートを選ぶ

理学療法士は、国家資格のため国家試験に合格しなければいけません。国家試験を受験するためには、理学療法士国家試験の受験資格を得る必要があります。

高等学校卒業後に、医療系大学への進学か、短大・専門学校へ進学し必要過程（一般教養科目・専門基礎科目・専門科目・臨床実習）を履修すると、理学療法士国家試験の受験資格が得られます。

また、視覚障害者が対象のルートもあります、視覚障害（弱視）の方でも、盲学校（特別支援学校）の理学療法科の過程を履修すれば、理学療法士を目指せます。少人数制で手厚いサポートが受けられる特徴があります。

理学療法士の試験は、年度末（2月）に行われるため、就職活動中は卒業見込み（資格取得見込み）で就職活動を行なうことが一般的です。卒業までにリハビリテーションの現場に入り、実習を行いますが、この時点では資格未取得のため、リハビリテーションは行えません。

試験合格後は、保健所に免許申請を行います。免許を取得していない場合は、理学療法士を名乗れず、理学療法士の業務を行うと行政処分のリスクがあるため注意しましょう。

また、免許申請後に「理学療法士免許証」が交付されると晴れて理学療法士として働くことができます。

理学療法士の合格率

毎年合格率は高い傾向にある

理学療法士の合格率は、毎年80％前後という結果が出ています。直近で行われた、第56回理学療法士国家試験（令和3年2月21日）の合格率は「79.0％」でした。

過去5年間の合格率を見ていきましょう。

国家資格の中でも、比較的合格率が高いといえるでしょう。養成学校などでしっかりと学びの場を設けてから受験するため、合格率が高くなっていると考えられます。

理学療法士に向いている人

スキルや体力だけではなく人間性が問われる時代へ

理学療法士が向いている方は、以下のような人が当てはまります。ひとつずつ特徴を解説していきましょう。

【基礎体力に自信がある】

理学療法士は対象者の身体の仕組みを理解し、移動の支援や身体を動かす場面が多いです。場合によっては対象者を抱えることもあるため、体力だけでなく、バランス感覚も必要となります。また、忍耐力や精神力も必要な仕事で、様々な基礎能力が必要になる仕事といえます。

【向上心や探究心がある】

理学療法は、身体の仕組みを理解し、運動機能の改善や維持を図る仕事です。日々、変化する状況に柔軟に対応し、検証や提案を繰り返すことが求められます。理学療法士になっても、向上心や探究心を継続・維持できる人には向いている仕事といえます。

【障がい者や高齢者に寄り添える】

理学療法士がリハビリテーションを実施する対象者は、障害や病気によって身体機能が低下した人です。そのため、気持ちの落ち込みや精神的な疾病を併発する場合もあるでしょう。リハビリをしたくないと強く訴える人をリハビリに誘う場合も多く、対象者の気持ちに寄り添ってリハビリテーションを実施するため、根気や精神力も必要な仕事といえます。

理学療法士の将来性

需要が高くなり営業や提案できることが求められる

少子高齢化の日本では、2042年に高齢者数がピークを迎えるといわれています。病気や事故などにより、運動能力が低下した人に加え、高齢者の割合が高くなることから、ますます需要が高くなる職種と考えられるでしょう。

また、地域包括ケアシステムの推奨により、自宅で生活する人が増えてくることも予測できます。訪問によるリハビリテーションの需要も高くなり、理学療法士の活躍の幅は拡大傾向にあるといえるでしょう。自宅を訪問することで、家屋の抱える課題もわかり、福祉用具や住宅改修業者、往診医などと密接な関係が求められます。

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